コロナ禍のつながり支援｜中止ではなく代替案を介護事例から学ぶ

新型コロナウイルスの流行で私たちの生活や価値観が大きく変わりました。人と交流する場が制限される中、「関わり」が大切な介護など他分野でも様々な取り組みが行われています。 厚生労働省では感染防止に配慮した、つながり支援活動の事例を紹介しています。 コロナ禍のいま、診療所を周知する、そして来院に繋げる手段のヒントにもなりそうです。

事例① 電話やお便りでつなぐ

大阪府のＮＰＯ団体などの活動事例です。高齢者の集まる場所の提供とレクリエーションを実施してきましたが、 感染拡大防止のため活動を休止。週１回程度、介護予防チラシなどの配布や、 返信用はがきを同封して利用者の状況を確認すること、スタッフから手紙やハガキを送るなどしてきました。 その結果、定期的なコンタクトにより生活不活発に陥っている利用者への対応ができ、 電話やお便りによって繋がりを感じられたという喜びの声が聞かれたということです。 診療所においても患者さんへのアプローチの参考になりそうですね。

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事例紹介-厚生労働省.pdf

事例②動画の配信が生み出した効果

神奈川県の自治体による介護予防の取り組みです。 住民主体の通いの場（貯筋運動）を行ってきましたが、活動中止に。 こうした中、地域住民が主体となり貯筋運動の動画を撮影、ホームページに貯筋運動動画を掲載しました。 さらにパンフレットなども郵送。緊急事態宣言が解除され貯筋運動体験会を開催したところ 未経験者の参加もあり好評だったということです。 動画によって、“知るきっかけ”、“新たな利用者”を生み出すことに繋がっていますね。

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事例③オンラインでつくる新たな集いの場

山口県の地域包括支援センターの取り組みです。2カ月に1回認知症カフェを開催し、 住民や認知症の人やその家族が集う場所として、介護の専門家が情報提供を行っていました。 コロナ禍で開催が難しくなったことからオンラインで開催することに。 不安の軽減や認知症予防につながったという声や、さらなる開催を望む声が多く聞かれたということです。 オンラインでの研修会や勉強会の開催も、診療所との繋がりを生み出す場になりそうですね。

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詳しい事例の内容は下記のサイトをご覧ください。

厚生労働省「感染防止に配慮したつながり支援等の事例集」.html